知的活動への参加は、認知機能低下予防や認知症の予防にかかわる可能性が、疫学データから考えられてきました。
しかし、それは幼児期の能力や教育が影響したものに過ぎず、縦断的研究では知的活動が認知機能低下予防に役立って
いないのではないか、という研究があります。

スコットランドでは、1936年生まれ498例を対象に、縦断的前向き調査を行いました。
内容として、知的活動は質問票で評価し、認知機能は情報処理速度と言葉の記憶力で、ある15年間繰り返し測定し、
各認知テストについて3回程度は測定しました。
調査の結果、知的活動は「後年の認知能力と関連している」ことがわかりました。
一方で、知的活動は「加齢による認知機能低下とは関連しない」こともわかりました。

この研究の結論は、「幼児期の能力や教育が知的活動と関連しており、幼児期に能力の高いものが知的活動を続けた結果、
知的活動が後年の認知機能を高くしたように見えるに過ぎない」ということです。
幼児期の教育が知的能力を高めて見えるのは、遺伝要因が強いとの報告もありますので、この背後には遺伝要因を見た方が
いいのかもしれません。

公立諏訪東京理科大学　篠原菊紀教授