前回のコラムの続きです。

では、全国調査での「遊技障害のおそれ」レベルのリスクを下げるのに関連する要因は何か。

有意差が認められた項目を列挙すると、「結婚経験（あり）」「離婚経験（あり）」「配偶者との同居（なし）」
「祖父母との同居（あり）」「世帯収入（低い）」「現在のギャンブルによる借金（ある）」
「パチンコ・パチスロによる債務整理体験の有無（ある）」「ストレス解消行動で家族と過ごす（しない）」
「ストレス解消行動でパチンコ・パチスロをする（する）」「最高使用額（高い）」「上限を決めている（いない）」
「負けていても上限に達したら控える（控えない）」「自由時間以外しない（する）」
「時間が来たらやめる（やめない）」「遊技頻度（多い）」「1日の遊技時間（長い）」
「月の平均使用額（遊技での）（多い）」「月の平均負け額（遊技での）（多い）」
「パチンコ・パチスロ比重（パチスロが多い）」「1年以上前に比べてパチンコ・パチスロをする時間（増えた）」
「1年以上前に比べてパチンコ・パチスロのために使うお金（増えた）」でした。

しばしばギャンブル障害との関連が指摘される「性別」「年代」「居住地域」「学歴」「遊技開始年齢」
「低価格台比重」「いきつけの店舗数」「いきつけの店舗までの時間」などでは有意差が認められませんでした。

有意差が認められた項目のうち、効果量を示すVやｒで0.2以上と小さくはなく、遊技障害のおそれとの関連が
比較的強い項目として、「パチンコ・パチスロによる債務整理体験の有無」「現在のギャンブルによる借金」
「負けていても上限に達したら控える」「自由時間以外しない」「月の平均負け額」の五つがあがりました。

つまり、これ以外の項目は効果量がそれほど大きくなく、影響は相対的に小さいと考えられるので、この五項目を
使って遊技障害の疑いのリスク、具体的にはPPDS得点（パチンコ・パチスロ遊技障害うたがい尺度得点）を予測
することを考えました。

ところで、遊技障害のおそれとの関連が比較的強い五項目のうち「パチンコ・パチスロによる債務整理体験の有無」
はすでに起こってしまっている出来事であり、未来に向けて予防的に介入することができません。

そこで、「債務整理体験の有無」でプレイヤーをわけ、PPDS得点（遊技障害尺度得点）の推測式を作りました
（債務整理体験論文）。（続く）

公立諏訪東京理科大学　篠原菊紀教授